豊かな老後への備えは大丈夫?

豊かな老後への備えは大丈夫ですか?

「老後の備え」「子どもの学費」「住宅ローン」などお金の悩みは尽きないと思いますが、そのことをどこで誰に相談したらいいのか分からない・・・そんな人に最適なのが「女性のための優しいマネー講座入門編」でおすすめです。

このセミナーでは「愼ファイナンシャルプランナーコンサルティング」の代表で講師歴10年超えの方が豊かな老後に備えるためのお金のキホンや「住宅ローン」「支出のムダ」「じぶん年金の作り方」など、”これが知りたかった!”というお金にまつわる知識を初心者にもわかりやすく、楽しく教えてくれます。

さらに、深く学びたい人にも満足できる、充実した内容です。

「友人の誘いで参加したところ、初心者の私でも楽しく学べました。受講から3年、学んだことを実行し”貯蓄上手”に!将来の不安が安心に変わりました。」と受講生から喜びの声も届いています。

相談会では、自分のライフスタイルに合ったアドバイスを受けることができます。

低金利、今こそお金の貯め方殖やし方を学ぶ

お金や保険の基本をファイナンシャルプランナーが解説

自分でマネープランを考えよう!

「なかなかお金がたまらない」「今のままでは将来の年金や老後が心配」など、お金や将来に対しての心配はありませんか?

低金利の今は、マネープランを自分で考えることが必要になってきています。

まずは「女性のためのマネースクール101」に参加して、必要な知識を身につけましょう。

今まで見えなかったものや、分からなかったことも理解できるはずです。

講師は、特定の金融機関に属さないファイナンシャルプランナー(FP)です。

お金や保険の基本から、為替や金利などの情報、資金の貯め方、増やし方、最新の医療保険、先進医療まで、今知りたいことを、マネー初心者にも分かりやすく解説してくれます。

参加料は無料です。

講座内での特定の金融商品のPRや販売はありません。

ケーキとコーヒーのサービスもあり、リラックスして勉強できます。

希望者には個別相談会(無料)も開催しています。

自分のライフスタイルに合った保険の選び方や見直し、貯蓄の方法など、マネープラン全般の相談が可能です。

家計収入のあり方を夫婦で見直す

ファイナンシャルプランナーの前ページの回答は?

まずはポイントのまとめ

  1. 会社員を辞めて家業に就きたい
  2. 家を新築したい
  3. 子育てや早期教育に力を入れたい

それに対し、

  1. 金銭面で不安だから退職しないでほしい、
  2. 貯蓄をはたいて家を建てローンを背負うのはイヤ、
  3. 教育は子ども自身の考えを尊重したい

というのが夫のいい分。

真っ向から意見が対立です。

こうした場合、ライフプランや家計のやりくりについて、夫婦で冷静に話し合うことから始めるしかありません。

すでに夫自身が話し合いの糸口を持っています。

それは「家計を本当に見直す」という点です。

まずは支出の見直しではなく、収入の見直しです。

妻が2、3の夢を根拠なく考えるはずはないと思います。

自分が加われば、家業が繁栄するという自信を持っているかもしれません。

夫婦で力を合わせて稼ぐというメッセージを妻が送っているのに「君の安定収入が必要」と反論してはダメです。

夫の転職も含め、家計収入のあり方を真剣に話し合ってください。

生命保険や保育料の課題も職業や収入に即して決めるべきです。

 

妻が転職を希望、金銭面で不安

35歳の自営業、手取りが8万円、そして40歳の妻は手取り20万円でボーナスはない。

いわゆる収入が逆転した家庭で妻の扶養に夫がなっています。

幸い、親から譲ってもらった土地に建っている古屋に住んでいるので、家賃はかかりません。

この人の悩みは、妻が今の仕事を辞めて、夫と同じく、実家の自営業就きたいと思っていることです。

妻の仕事には夜勤があり、きついのはわかっているものの、今後の将来を考えれば金銭面で不安になるでしょう。

また、妻が子供にさせている塾やそろばんも本当にこどもがやりたいのか疑問です。

保育園料は現在2人が在園していて2人目は半額ですが、卒園したら正規の金額になるので幼稚園も検討した方がいいのでしょうか?

家を建てれば貯蓄はなくなり、ローンも負わなければならないので、中古住宅を買うなり、今の古家をリフォームするなり、と考えていますが、妻は新築希望で「住宅資産になる」の一点張りで、意見が対立します。

家計を本当に見直してからでも遅くはないのではと思っています。

保険には入っていません。

日用品は株主優待でまかなっています。

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考えておきたい『地震保険』

地震に備えて防災グッズなどを用意している人は多いはず。

その一方で被災した時の”お金”のこと、ちゃんと考えていますか?

地震保険は、国の法律に基づき政府と損保会社が共同で運営する公共性の高い保険です。

そのため、度の会社でも住居の所在地や建物の構造など条件が同じなら保険料や保障内容は同じです。

ただし、地震保険は単独加入できず、火災保険の付帯が必須です。

福岡県の地震保険付帯率は62.8%、全国での順位は15位(2014年度、損害保険料率算出機構調べ)

県内の付帯率は年々上がり、地震に対する意識の高まりに比例しているようです。

保証の対象は建物と家財で、「全損」「半損」「一部損」の3段階に分けて保険金が支払われます。

被災後の生活再建に欠かせない経済的な備えとして、自宅や実家のの加入状況をもう一度確認しておきましょう。

地震保険はなぜ必要?

火災保険は、建物・家財の火災による損害などを補償しますが、地震による火災および倒壊などは対象外です。

そのため、地震の損害を補償できる「地震保険」の加入が必要なのです。